経済学の10原則の具体例
原則1：人々はトレードオフに直面する
例（時間の使い方：勉強 vs アルバイト）
あなたは今日の夜 3時間を自由に使えます。
資格の勉強：3時間（合格確率が少し上がる）
アルバイト：時給 1,200円で 3時間働くと 3,600円もらえる
どちらも同時にはできないので、「勉強で得る将来のメリット」 と 「今すぐ3,600円」 のトレードオフになります。
原則2：コスト（費用）とは、得るために諦めたもので測られる（機会費用）
例（買い物：ゲーム機を買う）
あなたは 30,000円持っています。選択肢は2つ。
欲しいゲーム機：30,000円
友達と旅行：あなたの負担分 30,000円
ここでゲーム機を買うと、失うのは「30,000円そのもの」だけではなく、
旅行に行けなくなることです。
つまりゲーム機のコストは「30,000円」ではなく「旅行を諦めたこと」（＝機会費用）で測られます。
原則3：合理的な人々は「限界的に」考える（追加の1単位で考える）
例（カフェのポイントカード：もう1杯追加するか）
カフェでコーヒーが 1杯500円。ポイントカードはこういう仕組み：
10杯で1杯無料（=500円相当）
今あなたは すでに9杯分スタンプがたまっています。
今日もう1杯買うか迷っている。
追加で払うお金：500円
追加で得るもの：スタンプが10個になり、次回1杯無料（500円得）
このとき合理的な判断は「合計でいくら使ったか」より、
“今もう1杯買うことの限界的（追加の）メリット”を見ること。
今日の追加購入で、次回500円得が発生するなら（好みや満足度も含めて）「買う」が合理的になりやすい。
原則4：人々はインセンティブに反応する
例（職場：締切を守る仕組み）
会社でレポート提出のルールを変えます。
変更前：
遅れてもペナルティなし→ 10人中 4人が遅れる
変更後（インセンティブ導入）：
締切内提出：ボーナス1,000円
遅れた場合：罰金1,000円
すると、同じ10人でも
遅れる人が 4人 → 1人に減った
理由：
人は「頑張れ」という言葉より、得する/損する（インセンティブ）があると行動を変えやすいから。
原則5：交易（貿易）によって全員の経済的状況を改善できる
例（友人同士の「リンゴ」と「魚」の交換：得意分野に特化→交換）
AさんとBさんは、1時間で作れる量が違います。
Aさん：リンゴ 4個 か 魚 1匹
Bさん：リンゴ 2個 か 魚 2匹
2時間ずつ働くとして…
(1) 交易なし（なんとなく半々に作る）
A：1時間リンゴ + 1時間魚 → リンゴ4個 + 魚1匹
B：1時間リンゴ + 1時間魚 → リンゴ2個 + 魚2匹
合計：リンゴ6個 + 魚3匹
(2) 特化してから交易（得意な方だけ作る）
Aはリンゴだけ2時間 → リンゴ8個
Bは魚だけ2時間 → 魚4匹
合計：リンゴ8個 + 魚4匹（合計量が増える）
ここで、交換レートを 魚1匹＝リンゴ2個 とすると（お互い納得できる範囲のレート）、
Aがリンゴ 4個 渡して魚 2匹 もらう
→ Aの手元：リンゴ4個 + 魚2匹
Bは魚 2匹 渡してリンゴ 4個 もらう
→ Bの手元：リンゴ4個 + 魚2匹
比較すると、
A：交易なし (リンゴ4 + 魚1) → 交易あり (リンゴ4 + 魚2) に改善
B：交易なし (リンゴ2 + 魚2) → 交易あり (リンゴ4 + 魚2) に改善
交換そのものが“パイを増やせる”（その上で分け方も改善できる）という例です。
原則6：通常、市場は経済活動をまとめあげる良い方法である
例（フードフェスで「おにぎり」を売る：価格が調整役になる）
ある会場で、おにぎりの「需要」と「供給」がこうだとします（1日あたり）。
需要（買いたい量）
1個 500円なら 100個買いたい
1個 700円なら 60個
1個 900円なら 30個
供給（売りたい量）
1個 500円なら 20個しか作らない（儲からない）
1個 700円なら 60個
1個 900円なら 100個作る（儲かる）
このとき 700円だと
需要 60個＝供給 60個 でピッタリ一致（＝品切れも余りも起きにくい）。
ポイントは、誰かが「あなたは60個作りなさい」と命令しなくても、
高すぎると買う人が減る（需要↓）
安すぎると作る人が減る（供給↓）
という形で、価格がシグナルになって、自然に調整されることです。
（逆に、もし価格を無理に500円に固定すると、需要100個に対し供給20個で 80個不足＝行列・転売・抽選…が起きやすくなります。）
原則7：政府は市場のもたらす結果を改善できる場合がある
例（工場の排煙：市場取引に“反映されない損害”があるとき）
ある工場が製品を1個作ると：
工場のコスト（材料・人件費など）＝ 200円
消費者が得る価値（払ってもよい金額）＝ 300円
ただし排煙で周辺住民に健康被害＝ 1個あたり150円の損害（工場は払っていない）
市場だけだと：
工場は「コスト200円で売値300円なら儲かる」ので生産しやすい
（300 > 200）
社会全体で見ると：
社会的コスト＝工場200円 + 被害150円＝ 350円
社会的利益＝300円
→ 350 > 300 なので、本当は作りすぎ（社会的には損）
そこで政府が、例えば
排煙税：1個あたり150円（＝被害分を負担させる）
を導入すると、
工場が感じるコスト＝200 + 150＝ 350円
価値300円より高いので、生産を減らす／やめる方向へ
結果として、「市場では見落とされていた被害」が意思決定に反映され、市場の結果がより望ましいものに近づきます。
原則9：政府が通貨量を増やすと、物価は上昇する
例（小さな町の経済：モノの量が増えないのに、お金だけ増える）
ある町で、1か月に買えるパンの量が 合計1,000個で固定だとします（生産能力はすぐ増えない）。
状況A（最初）
町全体のお金：100万円
パン：1,000個
平均的に 1個あたり 1,000円くらいで落ち着く（100万円 ÷ 1,000個）
状況B（政府が通貨を増やす）
町全体のお金を 200万円に増やした（2倍）
でもパンは相変わらず 1,000個
すると、パンを奪い合う形になり、平均価格はざっくり
2,000円くらい（200万円 ÷ 1,000個）
に上がりやすい。
つまり、（生産量が増えない前提では）お金が増える → 同じモノにより多くのお金が向かう → 物価が上がるという直感です。
※現実は「生産量が増える」「人々がお金を使う速さが変わる」などでズレますが、基本の方向性はこのイメージです。
原則10：社会は、インフレーションと失業の短期的なトレードオフに直面する
例（景気対策で「失業は減るが、物価上昇が強まる」）
ある国の現状：
失業率：6%
インフレ率：1%
政府が景気対策（公共投資・減税など）をして、需要を増やしたとします。
短期（1年くらい）
企業の売上が増える → 人を雇う
→ 失業率：6% → 4%（改善）
ただし需要が強くなりすぎて、品薄・賃上げ圧力が出る
→ インフレ率：1% → 4%（悪化）
逆に、インフレを抑えるために金融引き締めをすると、
短期（1年くらい）
需要が弱まる → 企業が採用を絞る
→ 失業率：4% → 6%（悪化）
物価上昇は落ち着く
→ インフレ率：4% → 2%（改善）
このように短期には、
失業を下げようとするとインフレが上がりやすい
インフレを下げようとすると失業が上がりやすい
というトレードオフが起きがちです。
※ただし「長期」では人々の期待が変わってこの関係が崩れたり（インフレ期待の定着など）、政策の効果が変わる点も重要です。