3章 – 演習と応用2

a．生産可能な組合せ

労働者は各国 \(1\text{億}\)人である。自動車部門に投入する労働者数を \(L_C\) 人とすると、生産量は次で与えられるのである。

アメリカ：自動車 \(=4L_C\)（台）、穀物 \(=10(1\text{億}-L_C)\)（トン）である。

日本：自動車 \(=4L_C\)（台）、穀物 \(=5(1\text{億}-L_C)\)（トン）である。

代表点として \(L_C=0,\,2{,}500\text{万},\,5{,}000\text{万},\,7{,}500\text{万},\,1\text{億}\) を用いるのである。

表（単位：自動車＝億台、穀物＝億トン）である。

労働者は各国1億人である。自動車部門に投入する労働者数を (L_C) 人とすると、生産量は次で与えられる。

• アメリカ：自動車 (=4L_C)（台）、穀物 (=10(1億-L_C))（トン）
• 日本：自動車 (=4L_C)（台）、穀物 (=5(1億-L_C))（トン）

代表点として (L_C=0, 2,500万, 5,000万, 7,500万, 1億) を用いるのである。

表（単位：自動車＝億台、穀物＝億トン）である。

アメリカ

日本

b．アメリカと日本の生産可能性フロンティア（PPF）の図示

端点は以下である。

• アメリカ：((自動車, 穀物)=(0,10億)) と ((4億,0))
• 日本：((自動車, 穀物)=(0,5億)) と ((4億,0))

PPFはいずれも直線である。

c．機会費用

労働1人年を共通資源として計算するのである。

アメリカ

• 自動車1台の機会費用：自動車4台/人年より、1台は (1/4) 人年である。その労働を穀物に回すと (10×(1/4)=2.5) トンである。
  → 自動車1台の機会費用は穀物2.5トンである。
• 穀物1トンの機会費用：穀物10トン/人年と自動車4台/人年より、1トンは自動車 (4/10=0.4) 台に相当する。
  → 穀物1トンの機会費用は自動車0.4台である。

日本

• 自動車1台の機会費用：(5×(1/4)=1.25) トンである。
  → 自動車1台の機会費用は穀物1.25トンである。
• 穀物1トンの機会費用：(4/5=0.8) 台である。
  → 穀物1トンの機会費用は自動車0.8台である。

機会費用の表

d．絶対優位

自動車：両国とも 4台/人年で同一であり，絶対優位は同率である。

穀物：アメリカ 10トン/人年，日本 5トン/人年である。
→ 穀物はアメリカが絶対優位である。

e．比較優位

比較優位は機会費用が小さい国である。

自動車：アメリカ 2.5トン/台，日本 1.25トン/台である。
→ 自動車は日本が比較優位である。

穀物：アメリカ 0.4台/トン，日本 0.8台/トンである。
→ 穀物はアメリカが比較優位である。

f．貿易なし：労働者の半分ずつを各財に配分

各国で自動車に 5,000万人，穀物に 5,000万人を配分する。

アメリカ：自動車
5,000万×4=2億
5,000万×4=2億 台，穀物
5,000万×10=5億
5,000万×10=5億 トンである。

日本：自動車
5,000万×4=2億
5,000万×4=2億 台，穀物
5,000万×5=2.5億
5,000万×5=2.5億 トンである。

g．貿易により両国の厚生が改善する具体例

比較優位に従い，アメリカは穀物，日本は自動車に特化する。

特化後の生産

アメリカ：穀物
1億×10=10億
1億×10=10億 トン，自動車0台である。

日本：自動車
1億×4=4億
1億×4=4億 台，穀物0トンである。

交易条件を 自動車1台＝穀物2トン とする（これは 1.25 と 2.5 の間であり双方に利益がある条件である）。

日本がアメリカへ 2億台 輸出し，見返りにアメリカが日本へ 4億トン（=2億台×2トン）輸出する。

すると貿易後の消費は次となる。

アメリカ：自動車 2億台，穀物 6億トン（10億−4億）である。

日本：自動車 2億台（4億−2億），穀物 4億トンである。

自給（f）と比べると，両国とも自動車は同量（2億台）のまま，穀物が増加している。ゆえにこの例では貿易により両国の厚生が改善しているのである。