1.1 消費者パート – 問題9(解答・解説)

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解答

正解は 3 です。

この問題では、1日の総時間 24 時間を
「余暇」と「労働」に分けています。
労働時間は
\( 24 – L \)
で表されます。

図では、賃金上昇前の最適点が E0、賃金上昇後の最適点が E1 です。

つまり、賃金が上がったあと、余暇は 8 時間から 14 時間へ増え、労働時間は 16 時間から 10 時間へ減っています。

賃金が上がると、1時間休むことの意味は大きくなります。
なぜなら、その1時間を働けば、以前より多くの収入を得られるからです。

したがって、余暇の機会費用は上がります。
その結果、代替効果では
「余暇を減らして、労働を増やそう」
という方向に動きます。

代替効果：
余暇 ↓　労働 ↑

一方で、賃金が上がると、同じ時間働いてもより多くの所得を得られます。
すると人は「前より豊かになった」と感じます。

余暇をふつうの財（正常財）と考えると、
所得が増えた人は余暇ももっと欲しくなります。
そのため、所得効果では
「労働を減らして、余暇を増やそう」
という方向に動きます。

所得効果：
余暇 ↑　労働 ↓

図では最適点が E0 から E1 に移り、実際に余暇は増えています。
ということは、
代替効果よりも所得効果のほうが強く出た
ことを意味します。

つまり、
「賃金上昇によって本来は余暇を減らしたくなる（代替効果）」けれども、
「所得が増えて豊かになったので余暇を増やしたくなる（所得効果）」のほうが強く、
最終的には余暇が増えた、ということです。

誤り
賃金上昇で余暇の機会費用は下がるのではなく、上がります。
したがって、代替効果で余暇が増える、という説明は間違いです。
誤り
代替効果は労働を増やす方向に働きますが、
所得効果は余暇を増やし労働を減らす方向に働きます。
両方とも労働時間を増やすわけではありません。
正しい
賃金上昇では、代替効果は
余暇を減らし、労働時間を増やす
方向に働きます。
しかし、この図では所得効果のほうが強いため、
最終的に余暇が増え、労働時間は減っています。
誤り
予算線が外側に回転しても、最適点が必ず左に移るとは限りません。
代替効果と所得効果のどちらが強いかによって、
余暇が減ることもあれば、増えることもあります。

この問題のポイントは、
賃金上昇には「代替効果」と「所得効果」の2つがある
ということです。

図では E0 から E1 へ移った結果、余暇が増えているので、
所得効果が代替効果を上回ったとわかります。
よって、正解は 3 です。